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2024.04.18

DX人材とは？｜DX人材に必要なスキルや育成方法を解説！

現在、多くの企業が進めるDXの実現には、適切なDX人材が不可欠です。

しかし、そもそもDX人材とはどのような人たちのことを指すのか、明白にできている方は少ないのではないでしょうか。

そこで、本記事では、DX人材の概観から重要性、育成や確保の方法をデータとともに詳しく説明します。

DX人材の確保と育成は、企業の競争力を左右する重要な課題です。

ぜひこの記事を参考に、企業のDX推進を成功させるための一助としてください。

DX人材の概要

1. DX人材とは？

DX人材とは、DX推進を促す人材の総称です。

DXを推進するためには、ITスキルだけでなく、ビジネスの理解や戦略的思考力、そして変革を推進するリーダーシップが求められます。

そのため、それぞれの能力を兼ね備えた人材がDX人材と言えます。

DX人材と間違えられやすい人材としてあげられるのは、IT人材です。

IT人材とは、情報技術に関する専門知識やスキルを持つ人材で、主にプログラミングやシステム設計、ネットワーク管理など、特定のITスキルを持つ人材が該当します。

主にIT人材は、DX推進のための基盤を作る役割を果たす人材です。

このことから、DX人材とIT人材は共に重要であるものの、役割や必要となるスキルセットは異なると言えます。

2. DX人材とIT人材の違い

DX人材とIT人材は異なる役割とスキルを持つことから、一概に同一視することはできません。では、具体的にはどのような点で違うのでしょうか。

以下は、それぞれの違いをまとめた概観表です。

特徴・役割	DX人材	IT人材
主な役割	デジタル技術を活用してビジネス価値を創出する	情報技術の基盤を作る
求められるスキル	ITスキル、ビジネス理解、戦略的思考力、リーダーシップ	プログラミング、システム設計、ネットワーク管理等の専門的ITスキル
ビジネス理解	デジタル技術を通じてビジネスプロセスや顧客体験を改善するための専門知識が求められる	ビジネス目標や課題を理解し、それに基づいて技術的なソリューションを提供が求められる
戦略的思考力	DXは単なる技術の導入ではなく、企業のビジネスモデルやプロセスを根本的に変革する取り組みであるため戦略は極めて重要	IT人材も戦略的思考を持つことは重要だが、その焦点はDX人材よりも技術的な側面に置かれることが多い
変革リーダーシップ	ビジネスプロセスや組織文化の変革を主導するため極めて重要	技術的な変革を推進し、プロジェクトの成功を確保するためにリーダーシップが必要
市場の状況	不足しており、確保・育成が難しい	IT人材も不足しており、IT人材の平均年齢は2030年まで上昇の一途をたどると予想
育成の課題	時間とコストがかかる、組織全体での取り組みが必要	スキルアップや最新技術への適応が必要

DX人材はビジネス面と技術面の両方を理解し、それを統合してビジネス価値を創出する能力が求められる一方で、IT人材はより技術的な側面に焦点を当てています。

従って、どちらの人材も適切に配置し、育成することが組織のデジタル変革に不可欠です。

DX人材の種類と必要なスキル

DX人材と一口に言っても、その役割や必要なスキルは多岐にわたります。

DX人材の種類	役割	仕事内容	必須スキル
プロデューサー	DXやデジタルビジネスの実現を主導	企業のビジネス戦略を理解し、デジタル化するための全体的なビジョンを作り出す	ビジネス戦略の理解、プロジェクトマネジメント、リーダーシップ、デジタル技術への深い理解
ビジネスデザイナー	DXやデジタルビジネスの企画の立案・推進	デジタル技術を活用してビジネスモデルを設計や、ステークホルダーとの利害関係の調整	ビジネスモデル設計、デジタル技術の理解、創造性、ファシリテーション能力、折衝能力
アーキテクト	システムの設計	ビジネス要件を理解し、それを満たす最適なシステムアーキテクチャを設計する	システム設計、プログラミング、データベース管理
データサイエンティスト	データ解析と活用	大量のデータから有用な情報を抽出し、ビジネスに活用する	統計学、機械学習、プログラミング
UXデザイナー	ユーザー体験の設計	ユーザーの体験を最優先に考え、使いやすく魅力的なインターフェースを設計、デザインする	デザイン思考、ユーザーリサーチ、プロトタイピング
エンジニア/プログラマ	デジタルシステムの実装やインフラ構築	設計されたシステムの構築から運用まで担当し、問題が発生した際のトラブルシューティングも行う	プログラミング、システム運用、トラブルシューティング

出典：日本イノベーション融合学会「DX検定」より

ここからは、それぞれの主要なDX人材の種類と、必要なスキルを詳しく解説します。

1. プロデューサー

プロデューサーは、DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダー格の人材で、CDO（Chief Digital Officer）も含まれます。

主な役割は、企業のビジネス戦略を理解し、それをデジタル化するための全体的なビジョンを作り出すことです。

そのため、ビジネス戦略の理解、プロジェクトマネジメント、リーダーシップ、そしてデジタル技術に対する深い理解が求められるでしょう。

2. ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーは、DXやデジタルビジネスの企画・立案・推進等を担う人材です。

通常、デジタル技術を活用してビジネスモデルを設計します。またステークホルダーとの利害関係の調整なども行います。

プロデューサーが全体を俯瞰して管理する一方で、ビジネスデザイナーは現場で活動します。

つまり、プロデューサーが大きな枠組みや方向性を決め、ビジネスデザイナーがその枠組みの中で具体的な解決策やアイデアを形にしていくという関係です。

このことから、ビジネスモデルの設計、デジタル技術の理解、そして創造性が必要です。

3. アーキテクト

アーキテクトは、DXやデジタルビジネスに関するシステムを設計できる人材です。

ビジネス要件を理解し、それを満たすための最適なシステムアーキテクチャを設計します。

例えば、コンピューターやアプリを動作させるために、どういう部品をどこに置くか、それぞれの部品がどうやってうまく連携するかを決める仕事です。

システム設計、プログラミング、データベース管理などの技術的なスキルが不可欠です。

4. データサイエンティスト

データサイエンティストは、DXやデジタル技術（AI・IoT等）やデータ解析に精通した人材です。

社内にある大量のデータから有用な情報を抽出し、ビジネスに活用します。

単にデータを整理するだけに限らず、統計学、機械学習、プログラミングなどのスキルを活用したアウトプットが求められます。

5. UXデザイナー

UXデザイナーは、DXやデジタルビジネスに関するシステムのユーザー向けデザインを担当する人材です。

主な役割は、ユーザーの体験を最優先に考え、使いやすく魅力的なインターフェースを設計することです。

一見すると単純ですが、製品やサービスを利用する人々が直面する問題を理解し、使いやすく、満足度の高い体験を提供するために不可欠です。

こうしたデザインの構築には、デザイン思考、ユーザーリサーチ、プロトタイピングなどのスキルが必要となります。

6. エンジニア/プログラマ

エンジニア/プログラマは、上記以外にもデジタルシステムの実装やインフラ構築を担う人材です。

主な役割は、プロデューサーやビジネスデザイナー、アーキテクトが策定したビジョンや計画を、具体的な技術的ソリューションとして実現することです。

このことから、プログラミング、システム運用、トラブルシューティングなどの技術的なスキルが必要となります。

DX人材の不足状況

DXの実現には、ここまで触れた専門的な知識とスキルを持つDX人材が必要です。

しかし、2023年に中小企業基盤整備機構が実施したアンケート結果では、DX人材の不足が浮き彫りになりました。

同アンケートでは、DXを必要とする企業は全体の71.9％にも上りますが、その中で実際にDXに取り組めている企業はわずか7分の1に留まっています。

この大きなギャップの原因が、「DX人材の不足」です。

企業がDXを推進する上での課題として、アンケートから人材不足も明らかになっています。

ITに関わる人材が足りない(28.1％)
DX推進に関わる人材が足りない(27.2％)

人材不足がDXに取り組むにあたっての課題であることを定量的に示したグラフを挿入しています。

出典：独立行政法人中小企業基盤整備機構「中小企業のDX推進に関する調査（2023年）」をもとに作成

このような背景からDX人材の不足は、企業のDX推進を阻害する大きな壁となっているものだと言えます。

DX人材の採用コストの増加

DX人材の不足が深刻化する一方で、その採用には高額なコストがかかるという問題もあります。

ワクフリの独自調査では、DX人材の中途採用を行うと、以下の人件費だけで年間1700万円ほどの損失が出るとの試算結果を得られました。

さらに、採用や教育コスト、諸経費も考慮に入れると、その負担はさらに増大します。

この状況を踏まえると、DX人材の確保は企業にとって簡単な課題ではありません。

なぜDX人材は不足しているのか

DX人材の不足が深刻な問題となっている背後には、以下の理由が考えられます。

急速なテクノロジーの進化
IT人材の偏在
IT人材の今後の推移

1. 急速なテクノロジーの進化

急速なテクノロジーの進化は指数関数的であり、近年ではAI（人工知能）、IoT（モノのインターネット）、ビッグデータなどのテクノロジーが急速に発展しています。

いずれのテクノロジーも、企業のビジネスモデルや業務プロセスを根本から変える力を持っています。

業務効率化、PRAの実現などは、企業の規模に限らず不可欠なものとして認識されつつあります。

しかし、その進化のスピードは社会全体の学習スピードを上回っており、新たなテクノロジーを理解し、活用できる人材の育成が追いついていません。

2. IT人材の偏在

出典：経済産業省「我が国におけるIT人材の動向」をもとに作成

さらに、IT人材の偏在もDX人材不足の一因となっています。

情報処理推進機構が出した、IT人材白書2017によれば、日本のIT人材の72%がIT企業に従事しています。

つまり、それ以外の企業に従事しているIT人材は比較的少ないという状況です。

国	IT企業	それ以外の企業	IT人材がIT企業に従事する割合
日本	752,600	292,600	72%
米国	1,453,300	2,741,810	34.60%
カナダ	354,684	451,416	44%
イギリス	754,902	882,630	46.10%
ドイツ	462,080	735,019	38.60%
フランス	411,058	471,041	46.60%